特集ネット&スマートフォン・コマース2011ネット&スマートフォン・コマース2011

グーグル オンラインショップのために、Googleができること

グーグル 藤井彰人 氏 グーグル
エンタープライズ部門
シニア プロダクト
マーケティング マネージャー

藤井彰人 氏

商品検索で成功を支援

   生活者の暮らしは技術の進化で劇的に変化している。最近はスマートフォンやタブレット端末での利用を前提に、クラウドでサービスを提供するスタイルが主流になりつつある。こうした変化に迅速に対応することが大切だ。
   当社は稼働率99・894%(2010年度)を誇るデータセンターを持ち、オンラインショップの成功を支援するクラウド型のサービスを提供している。
   例えば「コマースサーチ」は、オンラインショップ内にグーグルの検索窓を設置。グーグル・マーチャント・センターに登録した店舗の商品を検索できるようにする。オンラインショップの訪問者は何らかの購入意思を持つ見込み客だ。来店客がサイトにとどまるか否かは約8秒で決まるともいわれ、目当ての商品に迅速・的確に誘導する必要がある。その意味で商品を検索できることはサイトの成否を分ける重要なポイントだ。
   コマースサーチはグーグル品質の検索を提供する。検索速度をはじめキーワードの入力中に候補を表示する機能など常に最新のサービスを利用できる。検索結果の上位に目玉商品を表示するなどカスタマイズも可能で、注文額と成約率の向上を支援する。
   モバイルの特性を生かす使い方もできる。例えば検索結果に今いる場所から近い店舗の在庫と価格を表示。店頭に誘導する。多店舗展開しながらオンラインショップを運営している企業は重宝するだろう。
   最新のICTをうまく活用してEC事業を成功に導いてほしい。


ウェブトレンズ・ジャパン スマートフォン・マーケティング- 成功のための3つの指標

ウェブトレンズ・ジャパン 木村和之 氏 ウェブトレンズ・ジャパン
社長

木村和之 氏

解析で成果を可視化

   スマートフォン利用者は平均約30本のアプリをダウンロードしているとされる。しかしそれらは実際、どの程度売り上げに貢献しているだろうか。
   予算に見合った売り上げ貢献度を達成しているか、経営層が明示するよう求めるのは当然だ。加えてアプリは失敗すると悪い評価が広まる恐れがある。それはブランド価値の毀損にもつながりかねない。アプリのリリース後はその影響をモニタリングし、成果を可視化する必要がある。
   アプリの成否を見極めるうえで重要な指標は3つある。第1にアプリが使われることである。ダウンロード数やサイトへの新規訪問者数をはじめ、ダウンロード数と実際の起動 数の差などを見る。第2に継続的に利用されているかである。1人当たりのサイト訪問回数や再訪問者数の増減、前回訪問からの日数などを確認する。第3に期待した使い方がされているかである。サイトへの誘導回数や広告の表示・クリック数など、所期の目的であるエンゲージメントやコンバージョンを達成したか分析する。
   実際にはスマートフォン向けに最適化された解析手法を持たないまま、アプリの運用を始めている例も見受けられる。当社はすべてのスマートフォン・プラットフォームのアプリに対応できるオールインワン解析ツール「Analytics10」などを提供している。適切な解析ツールを活用することで、デジタルメディアの現状をデータに基づいて把握することが可能にな る。


ワークスアプリケーションズ EC・通販事業規模10 億円からのシステム戦略~ネットとリアル店舗の顧客情報統合から生み出す売上最大化~

ワークスアプリケーションズ 小嵜秀信 氏 ワークスアプリケーションズ
ECシリーズ
エグゼクティブアドバイザー

小嵜秀信 氏

ショップの独自性高める

   EC・通販事業は売り上げ拡大だけでなく、顧客との重要な接点として利用されている。ECトレンドも急速に変化。ソーシャルメディアとの連携やスマートフォン対応、アクセス負荷の分散と安全性を両立させる、ハイブリッド型クラウドの利用も盛んになっている。
   顧客から一定の評価を得て、単体事業として損益を確保しているが、最近は売り上げの伸びが鈍化している――。こうしたEC・通販事業が一歩先へ進むためには、ECトレンドの変化に対応しながら独自性を発揮する必要がある。
   具体的には顧客に提供できるメリットを明確にするなどサイトの強みを再定義。顧客データベースの統合など既存ビジネスのリソース活用、サイト分析連動CRMの実現など自社独自の強みを生かしたビジネスモデルの構築が重要である。
   リニューアル時には経営環境の変化を踏まえた事業計画の策定が重要。当社は、無償バージョンアップにより常に最新のトレンドに追従する、高機能のEC・通販パッケージの提供を行い、企業の成長戦略に対応したEC・通販事業の運営を可能にしている。



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